スタディング

スタディングは下記のような特長を持つ優れたオンラインスクールです。。

1. 圧倒的な低価格
2. 短期合格者の勉強法をモデル化して作られている
3. スマホ利用の隙間時間学習がしやすい設計

 

 

１．圧倒的な低価格
下記のように大手予備校の１／３レベルであり、分割払いもできます。

 

「どのみち一度に５科目も勉強する時間は取れないし、とりあえず簿財だけ着手したい」という人なら、たったの５万円。

 

費用の面から挑戦を諦めかけていた人には、ぜひこの記事をよく読んでいただきたいです。

 

受講費用の比較

大手予備校（TAC、大原等）	６０万円前後（５科目セット）
スタディング	約２０万円（５科目セット）、約５万円（必須の簿財２科目のみ）

 

スタディングの税理士コースはコチラ

 

２．短期合格者の勉強法をモデル化して作られている
いくら安くても合格できない講座では意味がありませんが、スタディングは中身も優れています。

 

世の中には非常に短時間の勉強で合格してしまう人がいます。

 

スタディングはそういう人の勉強法を徹底研究して、カリキュラムを設計しています。

 

例えば、インプットよりアウトプットを重視し、早い段階から実戦問題演習に取り組む、などです。

 

多くの学習者は最初からあまりにも丁寧にもれなく学習しようとしがちです。

 

テキストにマーカーを入れたり、ノートにまとめたり、といった作業に多大な時間と労力を投入します。

 

その結果、実際に問題を解いてみるという実戦的トレーニングが圧倒的に不足したまま、本番に臨むことになりがちです。

 

短期間で合格する人はそんな勉強のやり方をしていません。

 

「ざっと理解してすぐに問題を解く」ということを繰り返して鍛えていくのです。

 

ただ、この話を聞いただけで誰でもそのやり方を取り入れられるものでもありません。

 

そこまで学んだ限られた知識で解ける問題を選ばないと「あ～難しすぎて無理。知らないことは解きようがない。」となります。

 

その結果、多くの人は「やっぱり先にテキストをしっかり読もう」と、インプット偏重の学習法に帰っていくのです。

 

スタディングなら、アウトプット重視の学習法が誰にでもできます。

 

カリキュラムに従って進めるだけで、あなたは「短期間で合格する人の勉強法」をしていることになるのです。

 

３．スマホ利用の隙間時間学習がしやすい設計
スタディングはパソコン、タブレット、スマホのどれでも学べるマルチデバイス対応ですが、スマホでの使い勝手は特に優れています。

 

多くのオンラインスクールは教室で収録した講義をパソコンで流す、それを今度はスマホで視聴できるようにする、といった発達の仕方をしています。

 

リアル→パソコン→モバイルという方向で教育ソフトを改良してきたのです。

 

ところがスタディングは設計からモバイルファーストです。

 

スタディングのカリキュラム設計手順

1. 最初に、紙テキストを広げたりしなくともスマホだけで快適に学習を完結できるように画面設計する。
2. 撮影は社内の専用スタジオでスマホ画面に最適化して行う。
3. それをパソコンでは画面の大きさを利用してより快適に視聴できるように直す。

 

この違いがスマホ学習の快適性に大きな差となって現れます。

 

忙しくてスキマ時間を利用しないと勉強時間が取れない人には、これは大きな利点です。

 

スタディングの税理士コースはコチラ

 

スタディングが向く人・向かない人
「お金も時間もないが、夢に向かって一歩ずつでも進んでいきたい人」

 

低価格で、スマホを用いたスキマ時間学習が快適にできるスタディングはそういう人に最適です。

 

科目合格制の税理士という資格自体もそういう人にピッタリです。

 

高収入や独立開業につながるような資格で、１年に１科目ずつでも合格していける、というような資格はほかにありません。

 

ぜひ、スタディングで税理士にトライすることを検討してみてください。

 

ただ、スタディングのテキストはウェブだけで、製本されたものはありません。

 

だから低料金で提供できるのです。

 

スマホ学習なんかしない、大きな机にテキストを広げて勉強したいという人は、予備校通学を選んだ方がいいと思います。

 

無料おためし動画のすすめ
スタディングでは無料のお試し動画を配信しています。

 

「失敗例から学ぶ着実に合格する勉強法４つのルール」は、見ておく価値があります。

 

税理士合格は数年がかりの大プロジェクトですから、最初の勉強戦略がしっかりしていないと、途中で挫折してしまいます。

 

そのほか、簿財の講義動画も何本か見れるので、受講可否の判断材料にするとよいでしょう。

 

下記リンク先でメルアド登録すると視聴できます。

 

スタディングの税理士コースはコチラ

受験資格

• 一定の事務・業務に2年以上従事した者
• 大学（短期大学を含む）、高等専門学校で法律学又は経済学を1科目以上履修して卒業した者
• 大学3年次以上の学生で、法律学又は経済学に属する科目を含め62単位以上を取得した者
• 日本商工会議所主催簿記検定試験1級合格者
• 全国経理教育協会主催簿記能力検定試験上級合格者

スケジュール

受験案内と申し込み用紙の交付：　４月中旬～５月中旬

受験申込受付：　５月（令和3年の場合、6日～18日）

試験日：　年１回、通常8月第１週の火・水・木の3日間

合格発表：　12月

試験科目

試験科目は税法と会計学の２分野に大別される合計11科目。

分野別科目一覧

ただし、11科目すべてへの合格が必要なわけではなく、下記のルールで選んだ5科目に合格すれば合格です。

選択制別科目一覧

科目合格制
しかも「科目合格制」といって、合格した科目は次回の受験以降も有効です。

つまり、極端に言うと１年に１科目ずつ合格して、５年かけて税理士になることも可能なわけです。

近縁職種の公認会計士の場合は全科目（税理士試験のとは異なります）一度に合格することが求められ、非常に難易度が高いです。

そのため、医師、弁護士と並んで３大国家資格と呼ばれたりします。

税理士はそれに比べると、幅広い層の人が目指せる資格なのです。

合格基準・合格率

公式発表の合格基準は、「各科目とも満点の60%」です。

つまり、絶対評価が建前ですが、実際は上位10%～15%を合格させる相対評価だというのが定説です。

つまり優秀な受験者が多い年は合格が難しくなる競争試験だということです。

難易度・必要勉強時間

必要勉強時間は2,000～2,500時間と言われています。

宅建300時間、司法書士3,000時間などと比較してください。

相当な難関資格であるのは事実です。

しかし、科目合格制で１科目ずつでも合格していけるため、他の同程度の難易度の資格より取り組みやすい面もあります。

税理士の仕事内容

税理士の仕事は３種類の独占業務（資格保有者しか許されない仕事）とコンサルティングなどです。

３種類の独占業務

コンサルティング

税理士の職場

大きく３種類の働き方があります。

１．税理士として雇用されて働く
まず、税理士事務所・会計事務所での勤務が考えられます。

実は両者に区別はなく、税理士の個人事業事務所を指します。

クライアントは個人事業主や中小企業が多いです。

そこに税理士として雇われることは、その種のクライアントの実務やニーズを学ぶ「修行」となり、独立へのトレーニングにもなります。

一方、税理士法人で働くという選択もあります。

これは、2002年の税理士法改正で認められるようになった、複数の税理士による法人組織です。

これにより、大組織の税理士法人も生まれてきました。

また、事業承継や相続、M&Aなど、仕事の種類による特化と、病院や不動産など、業界による特化を行う税理士法人も増えてきました。

大手や特化型の税理士法人で働けば、専門性の高いおもしろい仕事を体験できます。

２．独立開業する
税理士事務所を自ら開業すれば、雇用されているより大きな収入を見込めます。

ただ、自力で新規顧客を見つけ、契約更新を重ねていける営業力も必要になりますが。

また、自ら経営者として税理士法人を立ち上げるという選択もあります。

才覚があれば組織を大きく成長させ、専門性の高い仕事をして、大きな収入を目指せます。

３．一般企業で税理士の知識を生かして働く
一般企業でも税理士資格者を雇用して、日々の税務問題解決に活用するところが増えています。

税務サービスを社外に有料で提供しないので、「税理士」として登録する必要はありません。

税理士の年収

厚生労働省の賃金統計（令和元年）によれば、給与所得者（勤め人）の場合で男性764万円、女性509万円です。

独立した場合は1千万円超えは普通にあり、2千万円近くまでは可能だといいます。

税理士法人を設立して経営者になった場合は、限界はありません。

税理士に向く人

１．几帳面で根気強い性格の人
非常に複雑な税制のルールに従って膨大な計算をこなし、隅々までつじつまが合うようにするのは大変な仕事です。

そういう仕事を一生するわけです。

根本に几帳面さと根気がないと長く務まらないと思います。

２．倫理観を保ちながら、相手に尽くせる人
税理士はサービス業であり、クライアントの役に立とうという気持ちが不可欠です。

税務署とは立場が違うのだから、合法の範囲で節税に協力してあげないといけないし、税務調査の際も味方になってあげるべきです。

しかし、相手のいいなりになって脱税行為に協力してしまったら、クライアントも自分も破滅することになります。

合法の範囲を越えそうになったら、厳しく押しとどめられる強さも必要です。