スクール概要

資格スクエアは、弁護士・鬼頭政人氏が創業した（株）サイトビジットが運営するオンライン講座です。

 

予備試験をはじめ法律系に強い、というかほとんど法律系資格の講座です。

 

従来の通信教育とは一線を画す、脳科学とテクノロジーを駆使して法律教育を変革する教育系ITベンチャーと自社を位置付けています。

 

会社の公式ページの経営理念においても「リーガル（法律）×テクノロジーで社会のインフラになる」と掲げています。

 

経営の特徴

合格に不必要な「大きな校舎」「広告宣伝費」などは大胆にカット。

 

合格に必要な「テキスト」「問題演習」「講義」「サポート体制」に費用の大部分を投資。

 

これにより、価格を抑えつつ、質の高い学習を提供しています。

 

プランにもよりますが、大手予備校の半額レベルから提供しています。

 

教育メソッドの特徴

 

データとAI駆使の科学的教育システム

資格スクエアにも大手予備校LECおよび伊藤塾出身の高野先生など人気講師はいます。

 

しかしカリスマ講師の属人的ノウハウだけに頼らず、データ、脳科学、AIを駆使して、高品質で安定した教育システムを作っている点が特長です。

 

３つのデータに基づいて学習効率を最適化できるクラウド型の学習システム「資格クラウドスクエア」を提供。

 

 

問題演習機能「脳科学ラーニング」は、池谷教授と開発した人工知能サポートシステムです。

 

アウトプット重視

インプット内容を合格に必要な内容にある程度絞り、とにかく１周目を早く済ませます。

 

あとはひたすらアウトプットとアドバイスを繰り返して完成していきます。

 

インプットとアウトプットの比率は１：３とのこと。

 

論文もいっぱいかかせます。

 

これは短期合格者の勉強方法です。

 

マルチデバイス・オンライン教育

オンラインなので24時間OK。スマホでも視聴できるので場所も選びません。

 

教科書・六法全書・ノートという大量の荷物を持ち運んでやっていた従来の法律学習の姿を一新しました。

 

 

開講講座

 

ほとんどが法律系の資格の中にG検定が入っていることに唐突な印象を受けるかもしれません。

 

しかし（株）サイトビジットは、資格スクエアは単なる通信教育ではなく、脳科学とテクノロジーで法律教育を変革する教育系ベンチャーだと訴えています。

 

自社の教育システムにAIを組み込むことも行っています。

 

であれば、人工知能関連の資格講座を提供するのもうなずけます。

 

 

運営会社　（株）サイトビジットについて

 

幼少期からの創業への想い

鬼頭社長へのインタビュー記事によれば、起業のきっかけは父親のリストラと起業家との出会いだったそうです。
小６の時にお父さんがリストラされて「会社員、キツイなぁ…」と思ったこと。

 

メルカリ創業者で当時は別の会社の社長だった山田進太郎氏に会って「カッコいい！」と思ったこと。

 

この２つの出来事がきっかけで鬼頭氏は早い時期から起業の道を模索し始めます。

 

東大を出て弁護士に

東大に進み、司法試験にパスしますが、法の道に進むつもりではなく、「とりあえず法律勉強しておくか」という感じだったそうです。

 

しかし、どうしてもいい起業アイデアが出ないので弁護士事務所に就職します。

 

そこでも弁護士と企業のマッチングビジネスを思いつくのですが、非弁行為への抵触が心配で断念します。

 

ついに起業！

その後、ついに資格スクエアのアイデアに至ります。

 

司法試験を受けた時、周囲の人はほとんど塾に通っていましたが、100万円以上もする学費を自分は出せなかった。

 

もっと誰でも司法試験を受けられるようにしたい、それが自分の仕事ではないか、と考えたのです。

 

2013年に一人で創業し、成果は地味でしたが手応えを感じました。

 

相次ぐ経営危機

しかし、翌年には広告費投入が売上につながらず、資金が枯渇していく危機に陥ります。

 

2015年にテックランチに掲載されると売上は一気に上昇し、資金提供者も現れて危機を脱しました。

 

テックランチというのは、スタートアップ企業や最新テクノロジーの紹介を行うシリコンバレー発のネット媒体です。

 

2016年には社員を大幅に増やし、新規事業を次々に展開します。

 

しかし、翌年には業績が右肩上がりなのに社員の半分が辞めてしまうことになります。

 

鬼頭社長は組織運営ができていなかったことを反省し、再出発します。

 

次なるステージへ

その後、スクールは安定的に成長し、法律分野では特に知名度も高まりました。

 

法律関係の人材派遣業や電子契約サービス「NINJA SIGN」などの新規事業も開始。

 

2021年からはクラウド会計ソフト大手freeeグループにジョインし、さらなる事業拡大を狙っています。